株価”調整”は近い？？？
BUISUNESS INSIDER JAPANに以下。俺は結構、説得力があると思う。
ユルマズさんは、日経平均は5万円台に落ちるかも、と言っている。（ただし、いつ落ちるかは分からない由） 一番危ないのは韓国だろうとも。韓国株価（KOSPI)は米国より激しく上がっているんだから、米国株価より早く激しく落ち込む、と。
でも、たった２０％なら、御の字。アメリカで1/3、日本で1/2に落ち込むんじゃあないか、と俺は思う。
株価が下げたら、買いましょう。できれば、来年のNISA枠で買いたいが、どこで下げ止まったかの判断が難しい。
株価が「20%」も下落する兆候を示す、6つの警告サイン。ウォール街のベテランからの指摘
- 今後数カ月で市場は最大20%下落すると、ジム・ポールセン（Jim Paulsen）氏は見込んでいる。
- このウォール街のベテランは、株式が「調整局面」に向かっているシグナルを指摘した。
- 市場は「過熱」しているように見えると述べ、投資家に対してポートフォリオを守りの姿勢に切り替えるよう助言している。
ウォール街のベテランで、ロイソルド・グループ（The Leuthold Group）の元チーフストラテジストであるジム・ポールセン氏によれば、米国株式市場への警告が相次いでいるという。
長年にわたり株式ストラテジストを務めてきた同氏は、第2四半期に市場が好調を維持しているにもかかわらず、株式投資家に対して新たな警告を発した。最近のレポートの中で、同氏は現在顕在化しつつあるいくつかの警告サインを指摘しており、そのすべてが、今後数カ月のうちにS&P 500が大幅な調整局面を迎えることを示唆している。
ここ数カ月、市場における警告サインを頻繁に指摘してきたポールセン氏は、近い将来、株価が最大20％程度調整される可能性があると見ている。だが、株価が下落する前にAI関連銘柄はさらに大幅に上昇する可能性があるとも指摘した。
「いくつかの指標は、株式市場がすでにかなり過熱しており、しばらくの間は調整局面に入る可能性があることを示唆しているため、懸念を抱き始めている」と、ポールセン氏は述べる。「私の見立てでは、もし調整局面に入るとすれば、10％から20％という比較的大きな下落となる可能性があり、今後数カ月間はポートフォリオをもう少し保守的に見直す価値があるだろう」
ポールセン氏が警告として挙げているサインは以下の通りだ。
1. 経済政策が引き締め方向に転換した
市場は、経済政策がより制限的になりつつあることを示すいくつかのサインを発しており、これが株式に悪影響を与える可能性がある。
イランとの戦争によるインフレ懸念を背景に、金利はさらに制限的な領域へと進んでいる。米国10年国債利回りは月曜日（22日・米時間）に4.49%へと上昇し、重要な節目である4.5%に近づいている。
政府はGDP全体に対する支出も減らしており、財政的な支援が経済から薄れつつあるサインだ。米行政管理予算局（Office of Management and Budget）のデータによると、連邦財政赤字は昨年のGDP比5.7%となり、パンデミック時のピークである14.4%から低下した。
2. 原油価格がピークを迎えた
株式は歴史的に、原油価格がピークを迎えた後に苦戦する傾向がある。ポールセン氏が1970年以降の市場データを分析したところ、過去50年間で原油価格がピークを付けたすべての局面において、若干のタイムラグはあるものの、原油が下落し始めた直後にS&P 500も下落し始めたという。
「原油価格がついにピークを迎えると、経済と株式市場の両方への『圧力』はむしろ高まり始めることが多い」と、ポールセン氏は述べる。「砲声が鳴り響いて以来、上昇する原油価格が強気相場を頓挫させるのではないかと懸念し続けてきた多くの投資家は、原油価格がピークを付けると安心し、はるかに楽観的になる。これは典型的な逆張りのサインだ」と付け加えた。
3. 米国民の体感は市場が示す水準より悪化している
S&P 500は過去最高値近辺を維持しているが、消費者の景気に対する感覚は悪化しており、株式と一般市民のセンチメントの間で長年続いてきた相関関係が崩れている。
ポールセン氏は、主要指数と消費者センチメントの乖離を指摘した。ミシガン大学の消費者信頼感指数は5月に過去最低を記録した。
「株式市場の最近の上昇がやや行き過ぎている可能性を示す、もうひとつのサインだ」とポールセン氏は述べた。
4. 株式市場と実体経済が乖離している
株式市場は米国経済の先を行く動きを見せているが、その主な要因は、ポールセン氏が「ニューエラ（New Era）」株と呼ぶ、テクノロジー株や成長株の伸びにある。
ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント（State Street Investment Management）によると、S&P 500の情報技術株は今年33%上昇しており、指数全体の10%上昇を大きく上回っている。
ポールセン氏によれば、ニューエラ企業への投資支出に起因する実質GDP成長率も前年比8%に上昇しており、経済の残りの部分における年平均成長率1.1%を大幅に上回っている。
「経済や株式市場におけるこの著しい二極化は、ここ数四半期と同様に今後も続くかもしれない。しかし、これほど短期間で極端な状況にまで至っている以上、何か変化が起きるまで、この二極化があとどれほど持続し得るのか疑問に思う」とポールセン氏は述べた。
5. 投資家は極めて強気になっている
投資家の楽観論が急上昇しており、これはしばしば市場の次の動きが下落方向であることを示唆する逆張り指標となる。
米国個人投資家協会（American Association of Independent Investors）の調査データによると、投資家のポートフォリオにおける株式配分比率は現在、ドットコムバブル崩壊前に見られた水準付近で推移している。
「1988年以降、株式からキャッシュを差し引いた配分比率がポートフォリオの50%に近づくか超えるたびに、株式市場はしばしば苦戦してきた」とポールセン氏は述べた。「現在、この指標はほぼ55%に達している」
6. 流動性が低下している
近年の株価と密接に相関してきた、もうひとつの要因である流動性も低下。株式にとってもうひとつの潜在的な警告サインとなっている。米国の企業・家計のキャッシュがGDPに占める割合は近年急落しているが、S&P 500は上昇を続けている。
「株式市場は通常、キャッシュがGDP成長を上回るペースで増加しなくなると下落してきた」とポールセン氏は述べ、流動性が収縮した2008年、2020年、2022年の株価下落を例として挙げた。「株式市場と経済の流動性水準の乖離はますます極端になっており、懸念が高まっている」
コメント
コメントを投稿