俺の口／お前の耳

中日スポーツに 舘ひろし、高市首相からの電報に感謝「こんなすごい長い電報は初めて。ありがたいです」 と題して以下： 　俳優の舘ひろし（76）が21日、東京都内で、芸能生活50周年を祝したディナーショー「HIROSHI TACHI 50th ANNIVERSARY PARTY 2026」を開催した。 　ディナーショーには柳沢慎吾（64）、石原良純（64）、仲村トオル（61）、黒川想矢（16）も駆けつけた。 　高市早苗首相から電報も入り、司会の代読で「半世紀にわたり俳優として第一線で活躍され日本のコンテンツ産業、映画、テレビ文化の発展に多大な貢献をされてきたことに敬意を表します」とたたえられた。 　さらに高市首相は「若い持期には伝説的なバイクチーム、クールスを率い、オートバイとともに青春を駆け抜けられた舘さんの姿は多くの若者の憧れの的でした。私自身もその１人であり、舘さんに憧れてオートバイに乗ったことを懐かしく思い出します」などと読み上げられると、舘は「マイナンバーカードで、着ぐるみを着たときの総務大臣で、そのころからのお付き合いです。こんなすごい長い電報は初めて。ありがたいです」と感謝した。 ＞＞そうなんだ、葬式とか結婚式、ディナーショー･･･ではオールドな電報が有効なんだ。

 富岡幸一郎「天皇論　江藤淳と三島由紀夫」より： 文學界(昭和６４年2月号）で柄谷行人との対談で浅田彰は 「実を言うと、ぼくは昭和について語りたいとは全く思わない。昨年の9月この方、連日ニュースで皇居前で土下座する連中を見せられて、自分はなんという『土人』の国にいるんだろうと思ってゾッとするばかりです。」と言う。 日本人が日本人であることを恥じる･･･それは西洋啓蒙思想やマルクス主義に心酔した(実存主義でも構造主義でも新自由主義でもよい）一部の「日本人」の問題ではなく、昭和と言う時代そのものの問題、つまり全ての日本人にとっての難問として現れ、今も現前しているといってよい。江藤淳がいうように、昭和天皇自身も、「お若い頃に非常に強い離脱の願望を持たれていのではないか」という問題なのである。「離脱」すなわち明治以降に西洋の文物や思想が入ってくることで、知識人が「洋学者流」に変身して、古い日本式伝統や教養を捨て去ろうとした願望は、インタビューで江藤淳が指摘する満州事変(昭和6年）以降の世界情勢の中で「回帰」･･･すなわち日本主義や民族的なナショナリズムへと雪崩を打って行く。 中野重治「五勺の酒」･･･五勺の酒とは、日本国憲法が公布された時の「憲法特配の酒」の残りの「五勺」のことである。＜＜僕は午後の祭りをみていたのだ。(略）新聞には十万とあったが、記事そのままで嘘はなかった。僕はおのぼりだからリュックをかついでうしろにいた。天皇が来て、帽子を取らぬ者もいたが、僕は帽子を取った。天皇が台へ上って帽を取った。万歳が起こった。仕かけ鳩が飛んだ。天皇はかえっていった。僕の時計で出てきたのが3時35分、おかえりになったのが36分、正味1分で、全てが終わった。そして終わった時始まったことが僕をおどろかした。(略）散って行く十万人、その姿、足並み、連れとする会話、僕の耳のかぎり誰一人憲法のケンの字も口にはしていなかった。あらゆることがあってそれがなかった。＞＞日本人が70年間「平和憲法」として守ってきた、その憲法の公布された時の情景を、中野重治はこのように描いている。このような事実はこの瞬間を実際に体験しなかった後世の人々に、一体どのように伝えられてきたか。「平和憲法」という美辞麗句のなかで、この現実は消え去り、「自由」と「民主」と「平和」主義というコトバだけ伝わって来たのではな...

 賀茂道子「静かなる占領」を読んで； 1945年10月4日にGHQが日本政府に 治安維持法や思想犯保護観察法など15件の法律・法令の廃止または効力停止 政治犯・思想犯の即時釈放（共産党員など約3,000人） 特別高等警察（特高警察）など秘密警察機関の解体 内務大臣以下の警察幹部の罷免・解雇 天皇制や国体に関する自由な討議の許可 言論、信仰、集会の自由の保障 人種、国籍、信教、政見による差別の撤廃　　　　　　　　を命じた「人権指令」から、 1947年2月1日のゼネスト中止命令までの、 1946年を中心とした1年強の期間が、日本のリベラリストたちにとって燦然と輝く理想郷だったんだなあ、と改めて思う。なにより、リベラリストに限らない多くの日本人が解放感を感じ、希望にあふれる明るい未来を描くことができた期間だった。（飯は食えなくていつも腹ペコだったが） 朝日・毎日の記者、共産党員、社民党員、立憲民主党員の一部他リベラルの皆さんにはそれを実際に見た先輩たちから言い伝えられた、この理想郷の放つ明るい光に目がくらみ、それを取り戻すことしか考えられないらしい。(当時、共産党は武力革命を起こして独裁などという反民主的なことを党是としていた、なんてことはこの際忘れよう） そしてある進駐軍兵士が、高校に出向いて言ったとされる、 「選挙で選ばれた代表同士が意見を交わし、議長が提示した議題について意見のある人は挙手をし、指名されてから意見を述べ、最後に多数決で結論を下す。こうしたやり方が民主主義的な方法で、また他人の話をきちんと聞いたうえで自分の考えと比較する事、さえぎらずに最後まで他人の話を聞くこと、自分の考えを正確に他人に伝えるということが民主主義の基本」 という言葉がその理想境で行われるべき『話し合い』だ。これが「話し合えば分かる」「熟議」といった今では空虚な言葉になって亡霊のように浮遊する。 GHQが与えてくれた理想郷はゼネスト中止令以降、日本を防共の砦にしようという「逆コース」に乗せられる。日本のリベラリストの皆さん、爾来80年たってもまだ、そのときの理想郷を忘れない(忘れられない）というのは立派と言えば立派だ。 こう書きながら、ふと思う。リベラルの皆さん、自民党やアメリカのやることに反対するのはやめて、つまり敵を作って闘うのをやめて、ひたすら自分たちの夢見る理想郷を語った...

 TBSでアジア大会の水泳を放送する。上さんが見ると言うからTVはつけておくが熱心には見ない。歴代の金メダリストが解説している。 まず、TBSについて； 短時間に同じレースを何回も流すのはなぜ？中国が勝ったレースを繰り返し流すのは、中国の国威発揚のため？日本人が勝ったとか、感動的なことが起こったとかいうのなら何回か繰り返し放送してもいいだろうが。水泳以外でも日本人が勝った試合を優先的に放送するわけにはいかないか？ 次に解説の金メダリストの皆さんについて； 呑気に解説してる場合じゃねえだろう。皆さんは若い世代を育成しなくちゃあいけない立場・年齢だ。あなたたちが若者をちゃんと育てていないから、中国に負けてるんだろう。せめて、日本人が負けるたびに「私たちの責任です」と言って謝罪したらどうか？ しかし、なぜ急に日本の水泳は弱くなったんだ？中国が強くなった？俺の印象は「日本が弱くなったんじゃあないか？」だ。

明治から令和まで「教育をケチる国」日本…教員不足の原因は150年続く政府の「やりがい搾取」体質か? という記事を 濱田 浩一郎が東洋経済オンラインに。 濱田 浩一郎は冒頭から最後まで「教師なんてなるもんじゃあねえ、ずっと冷遇されてきた」、ということを一貫して述べる。彼は教師不足をますます加速させ、できれば教師がいなくなれば良い、というつもりか？「問題だ、問題だ」とだけ言って解決法を示さない。末尾には 教育は、そして教員はなぜ長きにわたって軽視されてきたのか。その根本を見直し、職業としての魅力を回復させないことには、現代にも横たわる教育に関するさまざまな課題を解決することはできないだろう･･･ と。１００％リベラルだ。高橋純子だ。 これを読んだ学生の子供を持つ親が子供が教師になることに賛成するか？万が一若い学生がこれを読んだとして「さあ教師になろう」と思うか？バッカじゃねえか。日本の教育をぶっ潰したい中国の手先か？俺は東洋経済ってリベラルじゃあない、と思ってきたが、がっかりだ。 以下、記事； 現在の教育界は、給特法や働き方改革の議論が絶えない。今や「過酷なサービス業」とすら称される教員だが、かつて「聖職者」とされていた時代は、本当にいい待遇だったのだろうか。そんなイメージがあるかもしれないが、実態はまったく違う。 日本政府は明治から令和に至るまで教育への投資を“ケチり”続け、現場に負担を丸投げしてきたのだ。150年以上も連綿と続く、教員の待遇の歴史と闇を振り返ってみよう。 「定額働かせ放題」の小手先改革？ 2025年6月、公立学校に勤務する教員の給与や勤務条件の根幹を定めた法律（給特法）が改正され、26年から施行されている。 改正前の給特法では残業代を支給しない代わりに給与月額の4%を一律で支給する「教職調整額」という仕組みを採用していたが、それが教員の長時間労働の温床となっているということで改正された。 「教職調整額」は4%から10%へと段階的に引き上げられることになった。「義務教育等教員特別手当」（学級担任などの業務が困難な校務を担う教員に支給）も校務類型に応じて支給されるようになる。こうした施策により、教員の労働環境を改善しようというわけだ。 しかし具体的な改善内容は自治体ごとの取り組みに委ねられることになっているため、地域により、教員の働き方にバラツキが生じる...

上さんが「アジア大会の開会式ガラガラだったんだよ」と言う。そう言えば韓国国歌をかけるべきところで北朝鮮国家をかけちゃったとか色々問題があるらしい。ハッとひらめいて、「アジア大会２０２６に電通は絡んでるの？」とCOPILOTに聞く。やっぱり電通は絡んでいない。東京五輪でもそうだったが、これほどの規模の国際イベントは電通しかできないのだ。(確か、大阪万博は無理矢理、電通に仕切らせたんじゃあなかったか？これはこれで、俺は「電通に任せていいのかい？」と思ったことを覚えている。） 答え;   結論からいうと、 現在の2026年アジア競技大会（愛知・名古屋2026）の公式な企画・運営体制の中で、電通は中心的な受託事業者にはなっていません。 [prtimes.jp] , [jtbcom.co.jp] 経緯を整理すると、 当初、スポンサー獲得などを担当するマーケティング代理店として、電通が内定していました。 [shikoku-np.co.jp] , [sanspo.com] しかし東京五輪・パラリンピックを巡る汚職・談合事件の影響を受け、2023年2月に電通が辞退しました。組織委員会は代理店を再選定することになりました。 [shikoku-np.co.jp] , [sanspo.com] その後、スポンサー営業やライセンシングなどのマーケティング業務は、 新東通信 JTBコミュニケーションデザイン TOPPAN 楽天グループ の4社共同事業体が受託しています。 [prtimes.jp] , [jtbcom.co.jp] したがって、 当初は電通が関与する予定だった 途中で辞退した 現在は別の4社連合がマーケティング業務を担当している というのが正確な状況です。 [shikoku-np.co.jp] , [prtimes.jp] ただし、「電通グループ各社が個別の下請けや協力会社として一切関わっていない」とまでは、公表資料からは確認できません。確認できるのは、少なくとも 公式マーケティング代理店の立場には就いていない という点です。 次いで「電通が絡んでいないから運営がうまく行っていないの？」と聞く。答え： 「電通が絡んでいないから運営がうまく行っていない」と断定する根拠は、私が確認した資料からは見当たりません。 事実として確認できるのは、 当初は電通がスポンサー獲...