俺の口／お前の耳

エネルギー小国の光と影 と題して文春7月号（ 「戦後」の正体）に辻田真佐憲さんが以下： (前略） （1973年に発生した第一次オイルショックに際して）日本は中東政策をアラブ寄りに修正せざるをえなくなった。米国のキッシンジャー国務長官が来日し、「アラブの味方をするのはやめてほしい」と釘を刺したときも、当時の田中角栄首相は譲らなかった。 「日本は石油資源の99％を輸入、その80％を中東から輸入している。もし輸入がストップしたらそれを米国が肩代わりをしてくれますか」――。キッシンジャーが一瞬黙る。すかさず角栄が「そうでしょう」。／そのうえで畳みかけた。「アラブにある程度、歩み寄った対応をせざるを得ない、日本の立場を説明するためアラブ主要国に特使を派遣する準備を進めている」（「その油、米国が回してくれるのか」（田中角栄のふろしき）『日本経済新聞』2018年4月30日） 　日本は同年11月、イスラエル軍の占領地からの撤退や、パレスチナ人の正当な権利の承認を求める立場を表明した。さらに翌月には三木武夫副総理を特使として中近東8か国に派遣し、日本の立場の説明に努めた。この結果、日本は「友好国」扱いされ、深刻な石油供給削減の危機をひとまずかわすことができた。 戦後日本の数少ない自主的な外交の成果 だった。 (略）   　 その意味で、戦後日本が目覚ましい経済成長を遂げたことは否定できない。当時のひとびとの努力も、軽んじるべきではない。だが、いま必要なのは、「あの時代はよかった」「あの時代を取り戻すべきだ」と過去を懐かしむことではない。その繁栄を可能にした条件と、その裏側にあった犠牲を冷静に見直し、現在であれば何が可能なのかを考えることだ。 これからの日本は、 どのエネルギーを使い、何を改め、何を開発し、そこから生じる負担をだれが引き受けるのか。その問いに向き合う ためには、戦後のエネルギー史をもう一度見つめ直さなければならない。そのとき何より気をつけるべきなのは、日本全体もまた、かつての“勝利の方程式”に縛られてはならないということだろう。 ＞＞ 戦後日本の数少ない自主的な外交の成果 ･･･田中角栄がこれをやったのが1973年10月。翌1974年10月には文春が田中金脈問題を取り上げ、12月に田中は首相辞職。1976年2月、アメリカ外交委員会でロッキード社の賄賂問題が取り上...