俺の口／お前の耳

  沢山のメディアで「カットマン橋本帆乃香」と表現する。COPILOTに「カットマンという表現は男女差別では？」と聞く。 答は男女差別に当たらない、と。理由： 性別を示す語ではない 「〜マン」という語尾は英語の man （男性）に由来する場合もありますが、日本語では「〜する人」「〜役の人」という 職能・役割名として中性化 して使われるケースが多いです。 例：サラリーマン、エースマン、スイーパー、ディフェンスマンなど。 卓球界では男女ともに使用される技術用語 カット主体の戦型を指す名称であり、男子選手・女子選手どちらにも普通に使われています。 公的なガイドラインでも問題視されていない 男女共同参画の観点から注意すべき表現としては、 「性別役割を固定化する表現」「女性だけを特別視する表現」などが挙げられていますが、 こうしたガイドラインには「カットマン」のような技術用語は該当しません。 さすがの俺も、女の前では「サラリーマン」て言うのは憚られたなあ、と、会社員時代を思い出す。 仕方ないから、次いで「ビジネスマンは男女差別？」と聞く。 答： 結論から言うと、 「ビジネスマン」という言葉そのものは男女差別ではありませんが、実際のビジネス現場では“男性中心”を前提にした文化や扱いが残っており、その文脈で差別的に機能することがあります。 つまり、 言葉そのものよりも、社会の構造や慣習のほうに差別性が潜んでいる というのが実態です。 煮え切らない、というか、理解できない。 分ったことは、我がCOPILOTは、リベラルじゃあない、WOKEでもない、ということだ。悪く言えば既成事実追認型で理想は追わない。 閑話休題： 1988年アメリカに行った俺を驚かしたのはbusiness personという表現だった。現地スタッフを採用するときの面談では宗教、性別、人種、年齢を聞くのはご法度、なんて教わった。それに比べると、COPILOTの融通無碍なこと。

 習近平とトランプは会談したとき、日本について語り合っただろうか？ アメリカから見た場合、アメリカにはなくなった製造業が中国に比べれば貧弱だけどまだ少しは残っている。資源はないに等しい。その程度だろう。米軍基地を日本に置く意味合いはほとんどないんじゃないか？元来は中国やロシアがアメリカを攻撃する時の防波堤にしようとして自衛隊という名の軍隊を作らせ、在日米軍の下請けとして使おうとしたんだと思う。今やそのような地政学的な価値って日本にあるのか？一緒に戦う仲間としては日本は憲法9条がある限り、中途半端というか当てにならないだろう。つまり、アメリカが自国の兵士の命までかけて守るほどの価値はない。 中国から見た日本はどうか？まず、中国がその気になれば、アメリカがベネズエラやイランに対してした通り指導者を拉致したり殺したしたりできるだろう。アメリカほどピンポイントの精度はないにしても、例えば東京を麻痺させるような攻撃は可能だろう。（少なくとも核を使えば簡単だ）それに、日本の場合、アメリカの大統領みたいに権限が集中していないから、大臣クラスをみんな殺す必要がある。その意味からもピンポイントでなく、東京23区全体を破壊する方がいい。問題は、日本国民を皆殺しにせず、生き残らせて利用する価値があるかどうかだ。あらゆる面で日本人より中国人の方が上になってしまったから、いざとなったら、日本人皆殺しでいいんじゃないか？それとも、日本人を温存して支配することに意義を見出すか？俺には分からない。俺は資源もない日本をわざわざ支配する必要はないとしか思えない。 あのトランプだってウクライナのレアアース、イラン・ベネズエラの石油があるからわざわざ守ったり攻めたりしただけだ。 仮に、トランプと習近平が日本について話したとしたら、台湾がらみしかないだろう。両者とも上述の通り、日本そのものに価値はないと考えており、習近平が「台湾有事の時は、在日米軍は逃げろよ。何もするな。」とトランプに言ったことは考えられる。さて、台湾を中国に取られると、アメリカは半導体では困るか？となると、アメリカは台湾を守ろうとするかもしれない。となれば、自衛隊と米軍が一緒になって「台湾有事」を戦うことになるのか？ つまり、自衛隊はアメリカにとって台湾を中国に取られないために存在するのだ。 閑話休題： アメリカ人も馬鹿じゃあない...

 袴田冤罪事件で名前を売ったお姉さん。北朝鮮に拉致された横田めぐみさんのお母さん。二人をみると、男なんかより女の方が頼りになる、と強く思う。 二人とも90歳を超えている。粘り強いだけでなく、言う事がしっかりしていて理路整然だ。 俺は男女差別論者だから、こういう女性特有の優れた点は有効にそして高く使われるべきだ、と言う。

 文科相が教育基本法違反とか何とか言ったとたんに、今まで沈黙していたメディアが賛否を巡って急にかまびすしくなった。 ①どうして文科省が何か言うまで何も言わないのか？できれば何も言わないでスルーしたいのか？文科相が何か言えばそれに対して文句を言うのがメディアのつとめであり、リベラルだと思っているのか？バッカじゃないか？ ②かねてより、本件に関して俺が問題だと思ってるのは ・ 「ヘリ基地反対協議会」に誰がいくら、資金援助しているかをハッキリして欲しいが、誰もこのことを言わない。自民党の政治資金にはあんなにうるさかったのに…共産、社民、れいわ新選組、日教組、自治労あたりから半端じゃアない金が流れていると俺は思う。(中国からも来てるかも）・・・この情報については公安はきっと握っているはずだが・・・ ・他の学校でも類似の「教育（牧師による平和教育）」がなされていないのか？調査のうえ、ハッキリさせてほしい。これに関しては亡くなった女子高生の遺族が” 全国の学校関係者も、同志社国際高校を特異な例とせず、自校で行われている教育が、生徒の多面的、多角的な考察、公正な判断を妨げていないかについて、再確認して欲しいです”と書いているらしいから、メディアも動くかもしれない。 しかし、遺族や政府が何か言うのを待って、それに対して条件反射だか脊髄反応みたいにありふれたこと、みんなと同じ事しか言えないメディアって･･･トランプがフェイクだ、とぶった切る気持ちも分かる。 閑話休題： 数年来、政治資金問題、統一教会問題で自民党が攻撃されてきたが、本件、ブーメランとなって玉城沖縄県知事・左翼政党 の攻撃に使われる。つまり、女子高生を殺しておいて謝罪も満足にできないようなひどくていかがわしい団体の選挙応援を受けている、また、そ のようなひどくていかがわしい団体の活動資金を出しているんじゃないかという疑いだ。 この事件があまりにいいタイミングで起きたのを俺は怪しむ。誰かが水中ドローンでボートをひっくり返したんじゃあないか？？？

  ドーピングOKの大会エンハンスト・ゲームズとは　元世界王者参加 と題して朝日に以下： ドーピングが認められる異例のスポーツ大会が24日、米ネバダ州ラスベガスで開催されます。 　その名は「エンハンスト・ゲームズ」。 　競泳の世界記録保持者や、陸上の世界選手権王者ら42選手が参加する予定です。 　国際オリンピック委員会（IOC）や国際競技連盟、世界反ドーピング機関（WADA）などは、スポーツの精神を損ない、間違ったメッセージを発信すると非難しています。 　いったいどんな大会なのでしょうか。 （略） 米食品医薬品局（FDA）が認可していれ ば、本来はドーピング違反になる禁止物質が入った薬の服用が可能。禁止行為も認められる。 主催者は大会前の12週間で「臨床試験」を行った。大会に参加予定の42選手のうち、36人が臨床試験に応じた。うち2人はドーピングをせずに参加する予定という。 　選手が用いた主な「ドーピング」は以下の通り ・91%の選手が、骨格の形成や筋肉の増加を促すテストステロンかテストステロンエステルを使用 ・79%が筋力増加や疲労回復などに効果があるヒト成長ホルモンを使用 ・62%が興奮剤を使用 ・41%が持久力向上効果があるとされるエリスロポエチンを使用 ・29%が筋肉増強作用があるとされるアナボリックステロイドを使用 選手全員に出場料が支払われる。さらに、各種目の 優勝者には25万ドル（約4千万円） を追加。 　競泳と陸上は100万ドル（約1億6千万円） がさらに支払われる。陸上男子100メートルの世界記録は ウサイン・ボルト（ジャマイカ）の9秒58。 (略） 　オーストラリア出身の弁護士アロン・ダソウザ氏、暗号資産の専門家マキシミリアン・マーティン氏らが主催者の顔として活動した。 　薬や科学の力を使って「エンハンス（強化）」することで、人間の潜在能力を解放することを目的としている。 　支援者には、シリコンバレーを代表する著名投資家でトランプ米大統領の支援者としても有名な ピーター・ティール氏 、ドイツ出身の著名投資家クリスチャン・アンガーマイヤー氏、トランプ氏の長男ジュニア氏が加入しているベンチャーキャピタルの名前も入っている。 　大会公式サイトでは、老化防止をうたうサプリメントなどの商品も販売。大会を運営する企業は5月にニューヨーク証券取引所に上...

ナフサ不足の今だからこそ問う そのプラスチック本当に必要ですか と題して朝日に以下…これで「トランプさんありがとう」とひねりを加えてくれたら100点満点に近い記事だ。 (全略）  ■京都の量り売り「斗々屋」が伝えたいこと 　こう呼びかけるのは、京都市上京区で2021年から「ゼロ・ウェイスト」を掲げる食品スーパー「斗々屋（ととや）」を経営する梅田温子さん（44）。ゼロ・ウェイストとは、ごみや無駄を出さないということだ。商品は包装せず、売れ残った野菜などは店の奥で総菜や弁当に変身させ、食品ロスも出さない。買い手は容器を持参するか、返却できるデポジット（預かり金）容器を使い、最新のAI（人工知能）を搭載した量りで、必要な分だけ買う。 　ホルムズ海峡が事実上封鎖されて以降、梅田さんには気になることがある。政府が「石油の備蓄は十分ある」「ナフサも確保した」と繰り返す。安心してこれまで通りの経済活動をしてほしいというメッセージとも受け取れる。 　「でも」と梅田さんは疑問を投げかける。プラスチックは自然界で分解せず、粉々に砕けたマイクロプラスチックとなり海へ流れ込み、生態系や人体に害をなす。お金を払ってまで使い続けますか、と。 　梅田さんは19歳で渡仏。美食の街リヨン郊外にある有名レストランなどで修業し、シェフとして働いた。美しい一皿のために、食材の一部だけ使って残りは捨てる日々に罪悪感を抱いた経験を持つ。 ■野菜や果物の包装を禁じたフランス 　フランスは16年、一定面積以上のスーパーが売れ残った食品を廃棄することを禁じ、フードバンクなど寄付先の確保などを義務づけた。そして、「プラスチック汚染」を食い止めようと、22年には1・5キロ未満の未加工野菜や果物のプラスチック包装を禁止した。キュウリやリンゴなど約30品目から始まり、年内にはほぼすべての品目が対象となる。斗々屋が5年間にわたり取り組んできたことを、フランスは国主導で着々と進めているというわけだ。 　梅田さんは、蓄積してきた量り売りのノウハウを広める活動もしている。コンサルティングした量り売りの店は、全国130店舗に広がる。今春、フランチャイズ事業にも乗り出した。 ■日本企業は関心うすく 　ただ、この5年間で思い知ったのは、日本企業の取り組みが、二酸化炭素の排出量削減を中心に動いており、プラスチック汚染には無関心な企...