イランをWikiる
イスラエルやアメリカに攻撃されたイランのイスファハーンって、確か美しい古都だったよなあ、と思い出してイランをWikiる。やっぱりイスファハーンって16世紀にはぺルシアの首都だった。いわば、京都みたいなもんだ。そこに核施設を作るのも、それを爆撃するのも、俺の理解を超えている。
イランて、ギリシア、ローマ帝国、モンゴル帝国、オスマン帝国、ロシア、イギリス、フランス、そして油田発見後はアメリカ、イスラエル･･･によって蹂躙・翻弄されつづけてきた。日本だって明治維新の後、下手すれば同じ運命だったかも知れない。イランの歴史をなぞってみると、とても日本人には共感、理解しがたい国際関係を経験した、と痛感する。
日本は、明治維新で日本が徹底的に割れずに内乱を回避したから、なんとかなったんだ。お上に弱く、同調圧力・まとまるのが好きな日本人だったから明治維新も、戦後の占領も様々な問題点は抱えつつもイランのような悲惨な目には合わなかった。
それがよかったのか悪かったのか？敗戦後、生きながらえるために天皇以下進んでアメリカのポチになった日本。歴史的な試練・経験からか、また、宗教ゆえなのか、アメリカに屈することをよしとしないで戦争を続けるイラン。石油が出るというのも、また良しあし。
日本の歴史を振り返れば、日本人が好戦的・個人主義的だった時期は2回ある。
その① 3、4世紀から7世紀まで。7世紀末、藤原不比等が天皇家を取り込んで藤原家による天皇継承システムを確立するまで蘇我氏、大伴氏などの豪族が乱立。天皇家自身でも後継をめぐって内紛した。
その② 15，16世紀の戦国時代。
イランではこういった「俺が俺が」の利己主義・個人主義が横行する時代が普通なのだ･･･というか、日本だけが例外なのだ。
様々な王朝が次々と国を支配し、また海外列強に蹂躙・翻弄された歴史・経験を持つ中国とイランは親和性があるのは理解できる。
イラン：
紀元前は、イラン人がゾロアスター教を国教としてペルシア帝国を作る
紀元前330年、アレキサンダー大王（ギリシア）に滅ぼされる
226年から651年まで続いたササン朝ペルシャはローマ帝国と戦い、キリスト教を弾圧
651年ササン朝はイスラム教徒との戦争で敗れ、崩壊した･･･王子が中国（唐）に亡命
その後、イラン系、トルコ系のイスラム教徒が入れ代わり立ち代わり王朝を作る
13世紀モンゴル帝国に征服される
1501年、シーア派のサファヴィー朝誕生。オスマン帝国に侵攻される。16世紀末、アッバース1世がイスファハーンに遷都。1616年イギリス東インド会社と貿易協定。1629年アッバース1世が死ぬとオスマン帝国から攻められる。1736年サファヴィー朝滅亡し、政治的混乱が続く
19世紀に入るとイランはロシア、イギリス、フランスが帝国主義的利権を争う場になった。
1905年立憲君主国日本が日露戦争に勝つ･･･近代化のためには議会や憲法を有する立憲国家にする必要がある、とイラン立憲革命が起こるが1911年ロシア軍の介入により革命失敗。
1908年マジェステ・ソレイマーンでナフトゥーン油田が発見される。（経済制裁が始まる2002年まではカナダが、2004年以降は中国が権益を持つ）
第一次世界大戦後、1921年英露軍が撤退し、パフラヴィー朝が始まり、イスラム教よりイラン民族主義を重視した政策を取ったが、第二次世界大戦で英露軍が再び侵攻。
1940年代に国民戦線を結成したモハンマド・モサッデク議員は、国民の圧倒的支持を集めて1951年4月に首相に就任した。モサッデグ首相はイギリス系アングロ・イラニアン石油会社から石油国有化を断行した（石油国有化運動）が、1953年8月19日にアメリカ中央情報局（CIA）とイギリス秘密情報部による周到な計画（アジャックス作戦、英: TPAJAX Project）によって失脚させられ、石油国有化は失敗に終わった[55]。
このモサッデグ首相追放事件によって米国の傀儡政権として復権したパフラヴィー朝のシャー（皇帝）、モハンマド・レザー・パフラヴィーは自らへの権力集中に成功した。1957年にCIAとFBIとモサドの協力を得て国家情報治安機構 (SAVAK) を創設し、この秘密警察SAVAKを用いて政敵や一般市民の市民的自由を抑圧したシャーは、米ケネディ政権の要請によりイランの西欧化を図るべく、「白色革命」が実行された。この計画には、農地改革や識字率向上、国有工場の売却、企業利益分配、非イスラム教徒および女性の参政権などが含まれた[56][57][58]。また、イランの石油は国際石油資本から成るイラニアン・コンソーシアムとの共同管理となり、経済は成長した[59]。一方、失業率の増加や格差拡大、政治腐敗なども引き起こされ、原油価格が下落すると計画は破綻した。
1978年に入るとテヘランで1万人規模の反政府デモが発生するようになり、8月31日には暴徒が銀行に放火するなどした[60]。この時、アーヤトッラー・ホメイニーが台頭し、イラン革命が起きて1979年親米パフラヴィー皇帝はエジプト経由でアメリカに亡命した。これに対し、イランのイスラム法学校の学生がテヘランのアメリカ大使館を占拠、結局1981年1月にレーガン大統領が就任して人質は解放された。
イランは以降、反米、反イスラエルを国策とするようになった。イランは医療用アイソトープの生産を行う首都テヘランにある原子炉の稼働のため、20%高濃縮ウランの自国製造を進めている。通常の原子力発電では低濃縮ウランで十分であり、高濃縮ウランを用いるのは原子爆弾（原爆）の製造を狙っているからではないかと、アメリカ合衆国などから疑いをかけられた。ただし原爆には90%以上の高濃縮ウランが必要であるため、意見が分かれた。イランは自ら加盟する核拡散防止条約（NPT）の正当な権利を行使しているのであり、核兵器は作らないと主張した。イランの核開発はかなりの程度ドイツの原子力技術に依存しており、シーメンスを始めとするドイツの主要企業がイランとの深いつながりを持っていた[3]。
2015年に成立したイラン核合意でイランの核開発制限と経済制裁緩和が行われたが、2018年トランプはこれから離脱。翌2019年経済制裁を強化したのでイランも核開発制限を解除するとした。
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